各プロジェクトは医療産業企業と京都大学との
対等の産学連携パートナーシップに基づき
自主的に運営される融合ユニット(ラボ)
中枢神経系制御薬研究ラボ
プロジェクトリーダー
中尾 一和 教授
武田薬品工業株式会社との連携プロジェクトである「中枢神経系制御薬の基礎・臨床研究プロジェクト」は、中枢性肥満、統合失調症を対象とした創薬を行っていました。
(2011年度~2015年度)
がん創薬研究ラボ
プロジェクト統括
岩井 一宏 教授
大日本住友製薬株式会社との連携プロジェクトである「免疫とストローマ制御によるがん創薬研究プロジェクト」は、がん領域における革新的な新薬や診断・治療法の実用化を通じた社会と科学界への貢献を目指し、2011年度(第1期開始)から2020年度(第2期終了)まで実施されました。
慢性腎臓病研究ラボ
プロジェクトリーダー
柳田 素子 教授
田辺三菱製薬株式会社との連携プロジェクトである「慢性腎臓病の革新的治療法を指向する基礎・臨床研究プロジェクト」は、慢性腎臓病とその合併疾患の克服をめざし、2011年3月(第1期開始)から2021年6月(第2期終了)まで実施され、田辺三菱製薬株式会社の社内プロジェクトへと引き継がれました。
精神疾患治療のための
創薬・医学研究ラボ
プロジェクトリーダー
村井 俊哉 教授
塩野義製薬株式会社との連携のSKプロジェクトは、第1期(2013年度~2017年度)にアルツハイマー病及び他の中枢神経疾患に対する画期的な新薬創生を目指し、第2期(2018年度~2022年度)に、「生きにくさ」の原因となる様々な精神疾患において認められる症状と脳神経ネットワーク異常の関連性の解明等による画期的な新薬創生を目指しました。第1期、2期での研究成果は塩野義製薬株式会社の社内プロジェクトヘと引き継がれました。
先端医療基盤
共同研究講座
(アライアンス・
ステーション)
執行責任者
成宮 周 特任教授
アライアンス・ステーション(Aステーション)は、京都大学とアステラス製薬がAKプロジェクトを通じて構築した臨床/基礎/創薬の連携体制を踏まえ、さらに進化させたプロジェクトです。先端医療基盤共同研究講座を実施基盤とし、あらゆる疾患領域を対象に複数の共同研究を実施することで、オープンイノベーションによる創薬研究を目指しています。
More(学内限定)
免疫老化学
共同研究講座
プロジェクトリーダー
服部 雅一 教授
小野薬品工業株式会社との共同研究講座である「免疫老化学講座」は、加齢関連疾患を対象とした基礎研究と創薬を行いました。
(2018年度~2021年度)
認知症制御学講座
プロジェクトリーダー
上野 隆司 特任教授
米国Cyn-K
LLC.との連携プロジェクトである「認知症制御学講座」は、企業側共同研究者が米国で設立したVLP
Therapeutics社のプラットフォームテクノロジーを使って、作製された認知症病因タンパク質を標的とするワクチンの認知症に対する効果を調べるとともに、脳の変性と老化のメカニズムを解明し、病気の進行具合にあわせた三種類のワクチンの開発を目指します。
がん組織応答・創薬応用
共同研究講座
プロジェクトリーダー
萩原 正敏 教授
住友ファーマ株式会社(大日本住友製薬株式会社)との共同研究講座である「がん組織応答・創薬応用共同研究講座」は、がん微小環境における免疫やストローマを含む細胞間応答を解析することで新たな創薬を図ります。また、DSKプロジェクト等で培った産学連携体制を基盤に、がん領域に加え、iPS細胞を用いた創薬など疾患領域を問わず独創的・画期的な治療薬等の早期創出を目指します。
がん個別化医療開発講座
プロジェクトリーダー
小濵 和貴 教授
株式会社 SCREEN ホールディングス、株式会社 AFI
テクノロジー、京ダイアグノスティクス株式会社との共同研究講座である「がん個別化医療開発講座」は、患者さまの細胞を用いて体外で高精度に治療効果を予測する新たながん個別化医療開発を進めます。各社の技術やノウハウを融合して実証実験を行い、がんの治療効果予測システムの完成を目指します。
生体環境応答研究ラボ
プロジェクト総括
柳田 素子 教授
明治ホールディングス株式会社との連携プロジェクトである「生体環境の応答性に関する研究プロジェクト」は、腸内細菌叢を主軸として、腸・脳・腎臓など各臓器への影響や加齢性変化を解明し、関連疾患の予防と治療に資することを目指します。
京都大学 次世代免疫制御を目指す創薬医学融合拠点
プロジェクトリーダー
成宮 周 教授
AKプロジェクトは、文部科学省 先端融合領域イノベーション創出拠点形成プログラムとして2007年度から2017年度に行われた、アステラス製薬株式会社との連携プロジェクトでした。次世代免疫制御薬の創製、ポストゲノム時代の創薬モデルの構築、新しい創薬人材の養成を目的としていました。
参考
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